賃貸物件で暮らすと毎月家賃を支払う必要がある代わりに、付帯設備が自然に故障した場合などに修理費用を負担する必要がありません。
それなら、賃貸物件で発生した害虫駆除費も同じように家主などへ請求できるのか、気になるところではないでしょうか。
今回は、害虫駆除費を家主などに負担してもらえるケースのほか、虫が出にくい住居の条件もご紹介します。
賃貸物件で発生した害虫駆除費を家主や管理会社が負担するケース
賃貸物件の設備が自然に壊れたときなどは家主が修理費用を支払うのが一般的ですが、害虫駆除費では事情が異なります。
家主や管理会社が害虫駆除費を出すのはやや限定的なケースであり、以下のような原因で虫が発生した状況に限られるのです。
●建物全体の老朽化
●水回りの配管の機能低下やトラブル
●以前の入居者の使い方
たとえば賃貸物件が古くなり、壁や窓などに隙間があって虫が入ってきたり、白アリが建物のいたるところに潜んでいたりすると、家主や管理会社の責任と判断される場合が多いです。
水回りの配管の問題や以前の入居者の使い方でも同じことで、現在の借主の責任ではないことで害虫が発生していたなら、駆除費用を家主や管理会社が負担する場合があります。
ただ、やはり害虫駆除費は入居者が自分で支払うものとされやすく、費用の全額を請求できるケースは少ないです。
住まいの設備が自然に故障したときとは状況がやや異なるので、注意が必要です。
なお、害虫発生の原因が入居者にあるとき、たとえば生ゴミを長期間放置してゴキブリが大量に発生したときなどは、駆除費用は借主の負担とされるのでご注意ください。
害虫が発生しにくい賃貸物件の条件
害虫が発生しにくいのは、まずコンクリート造の賃貸物件です。
建材の特性で建物に隙間が生まれにくく、ハエやムカデなどがあまり侵入してきません。
建物が木でできていないためにダニや白アリなども発生しにくく、害虫にあまり悩まされないのです。
入居する賃貸物件が高層マンションなら、なるべく高層階の部屋を選ぶのもおすすめです。
害虫は低層階に現れることが多く、高層階ではあまり見かけません。
高い位置にある部屋でなら、ゴキブリなどを呼び寄せる環境を作らない限り、害虫にあまり悩まされないのです。
完成して間もない賃貸物件も、おすすめの住居のひとつです。
築年数を多く重ねた住まいにはどこかに虫が巣くっている可能性があるうえ、経年劣化で建物に隙間が生まれ、外からゴキブリなどが入ってくることもあります。
できたばかりの住まいにはこのようなリスクがあまりなく、害虫をそれほど見かけません。
まとめ
賃貸物件で害虫駆除費を家主などが支払うケースはやや少なく、現在の入居者に責任のないときに限られます。
害虫が発生しにくい住居の条件には、コンクリート造・高層階・築浅などが挙げられます。
入居後に害虫に悩まされないよう、以上のようなポイントを押さえておくと良いでしょう。
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