賃貸物件の家賃は、建物の築年数が反映される傾向があります。
大抵の場合は古い物件になるほど家賃が安くなります。
しかしながら、新築からどれくらいの年数が経つと古い物件として扱われるのか、ご存じない方は多いのではないでしょうか。
今回は、今回は賃貸物件の築年数と耐用年数について解説します。
賃貸物件の築年数における「築古」とは？
築古とは、不動産業界では昔から使われている言葉ですが、正式な定義やルールがある訳ではありません。
築古物件とは、一般的に築30年以上が経過した物件のことを指します。
家賃が比較的安いため築古物件に魅力を感じる方もいますが、建物が古いので水回りの状態を確認してから契約することをおすすめします。
どんな物件でも水回りは劣化しやすいものですが、築古物件に関しては建てられた当時のままの設備では、劣化が激しく生活に差し障る可能性があるからです。
たとえば、蛇口から水を出したときにサビが交じっている場合には、水道管の内部がサビついている可能性があります。
また、キッチンや浴室のゴムパッキンにカビがついている場合にも注意が必要です。
これは、前の住人の退去時にハウスクリーニングを入れても落とせなかった汚れで、根が深く自分では到底落とすことが難しいカビになるからです。
そして、築古物件では床のきしみを確認することも忘れてはいけません。
実際に築10年以上が経つと、床が沈み込む部分も出てくるので、その部分がきしむ音が階下からのクレームになる可能性があります。
賃貸物件の築年数における「築浅」とは？
築浅物件とは、築年数が5年以内の建物を指します。
不動産会社によっては築3年以内の物件を築浅物件と呼ぶこともあります。
築浅物件は新しいということもあり、ほとんど劣化しているないことが特徴です。
また、新しい物件ほど最新の設備を導入しているので、内装・外観ともにきれいな状態であることが多いのも事実です。
しかしながら、快適さが手に入る一方で、家賃が比較的高いというデメリットも生じます。
賃貸物件の築年数と耐用年数の違いとは？
築年数とは、上記でも解説したとおり建物が建てられてからの期間のことです。
そして、物件選びでは安全性も重要な条件になることでしょう。
この安全性を保つための建物自体の寿命を耐用年数と言い、建築構造により法定耐用年数が定められています。
一例をあげると、鉄筋コンクリート造りは47年、重量鉄骨造りは34年、木造は22年になります。
しかしながら、この耐用年数とは減価償却の計算に使用されるものでもあるため、建物自体の寿命をあらわすものではありません。
まとめ
賃貸物件の築年数と耐用年数について解説しました。
築浅の物件を選ぶと、設備が新しく暮らしやすいというメリットがありますが家賃は高くなります。
築年数が古い物件を選んだ場合には、水回りなどのリフォームがおこなわれているかどうかを契約前にきちんと確認することが重要です。
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